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ゴルフ税ってどんな税金？
ゴルフコースに出てプレーをした場合、ゴルフ税が発生します。
ちなみに、打ちっ放しなどのゴルフ練習場でのプレーにはゴルフ税は発生しません。
調べてみたところ、日本で税金が発生するスポーツはゴルフくらいのものです。
「ゴルフはお金持ちがするスポーツ」と思われがちなのは、この辺りの事情も理由のひとつなのかもしれませんね。
では、なぜゴルフに税金がかかるのでしょうか？
その理由は主に2つあります。
ひとつは、ゴルフ場の開発や道路整備などの行政サービスはほぼゴルフ場利用者のために行われるものであり、それらの費用はゴルフ場利用者が負担しなければならない「応益税」に該当するという考え方。
そしてもうひとつは、他のレジャーに比べて高額なゴルフをする人は高額な税金を納められるという考えが、いわゆる「ぜいたく税」に当てはまるためです。
ただし、ゴルフ場利用者すべてが納税しなければならないかというとそうではなく、18歳未満の方や70歳以上の方、また障がいのある方は対象外となります。
さらに65歳以上70歳未満の方や、利用料金が通常の半額以下に設定されている時間帯に利用する場合はゴルフ場利用税が半額控除されます。
いくらくらい取られるの？
ゴルフ税は都道府県税ですが、実際のところ7割方がゴルフ場のある市町村に交付されています。
地方税法では1,200円を上限にゴルフ場のランクや利用料金によって、都道府県別に税率基準を定めています。
ゴルフ場のランクは1～9級の9段階に分かれていて、
1級1,200円、2級1,100円、3級1,000円、4級950円、5級850円、6級800円、7級750円、8級650円です。
ゴルフ税の標準は800円程度ですが、埼玉県の300円や北海道の400円など最低額を低く設定している都道府県も少なくありません。
ちなみに、愛知県の場合、9ホール以上18ホール未満のゴルフ場は400～650円、18ホール以上のゴルフ場では500～1,150円で設定されています。
消費税が上がるし、廃止されないの？
コースに出るだけで１万円以上かかることも多いのに、さらに1,000円近い税金が取られるなんてちょっと納得しがたいですね。
そんなゴルフ税の歴史は意外と古く、1950年（昭和25年）にはすでに「娯楽施設利用税」として存在していました。
しかし、ギャンブルなどとは違ってゴルフはオリンピック種目にもなっている、れっきとした「スポーツ」であるのに、「遊興」「娯楽」と捉えて税金を課すのはおかしいという指摘がたびたびされています。
高齢化社会が進む中で、非課税対象のゴルフ利用者が増えれば、そもそもゴルフ税を設定している意味がないではないかという指摘もあります。
消費税の増税も決まり、今後さらに税金が重くのしかかる未来が予想されていますが、残念ながらゴルフ税が廃止される可能性は今のところ高くありません。
ゴルフ税も怖くない！ウェアをお得に買って経費を抑える！
ゴルフ税は痛いけれど、やっぱりゴルフは楽しいのでゴルフコースには出たい…。
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